教育費は「知る」ことが対策の第一歩
「子どもの教育費が心配」という漠然とした不安。具体的な金額を知ることで、必要な準備が見えてきます。
年齢別の教育費目安
幼稚園・保育園(3〜5歳)
| 区分 | 年間費用 | 3年間合計 |
|---|---|---|
| 公立幼稚園 | 約16万円 | 約48万円 |
| 私立幼稚園 | 約31万円 | 約93万円 |
※幼保無償化により基本保育料は無料。上記は給食費・教材費等の実費。
小学校(6〜12歳)
| 区分 | 年間費用 | 6年間合計 |
|---|---|---|
| 公立 | 約35万円 | 約210万円 |
| 私立 | 約167万円 | 約1,000万円 |
中学校(12〜15歳)
| 区分 | 年間費用 | 3年間合計 |
|---|---|---|
| 公立 | 約54万円 | 約162万円 |
| 私立 | 約144万円 | 約432万円 |
高校(15〜18歳)
| 区分 | 年間費用 | 3年間合計 |
|---|---|---|
| 公立 | 約51万円 | 約153万円 |
| 私立 | 約105万円 | 約315万円 |
大学(18〜22歳)
| 区分 | 4年間合計 |
|---|---|
| 国立 | 約250万円 |
| 私立文系 | 約400万円 |
| 私立理系 | 約550万円 |
すべて公立の場合のトータル
約823万円(幼稚園〜大学まで)
すべて私立の場合のトータル
約2,240万円
教育費の貯め方
方法1:児童手当を全額貯金
0歳から18歳まで児童手当を全額貯めると、約200万円になります。
方法2:学資保険
計画的に積み立てられるが、途中解約すると元本割れするリスクも。返戻率を確認して選びましょう。
方法3:つみたてNISA
長期運用なら増える可能性が高い。ただし元本保証なしのため、教育費の一部に充てる形がおすすめ。
方法4:奨学金制度の活用
給付型奨学金(返済不要)の制度が拡充されています。成績と世帯収入の要件を確認しておきましょう。
まとめ
教育費は「いつまでにいくら必要か」を明確にすることが最重要です。早めに計画を立てて、無理のない範囲で準備しましょう。